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よくテレビのコマーシャルでマネキンが乗った車が衝突するシーンが流れていますよね。

自動車メーカーのコマーシャルですごい勢いで衝突したのに、運転席のマネキンは無傷のようです。

大きな事故をしてもケガをしにくい構造に作られた車が最近とても多くなりました。

この構造は車体の前後や周りに衝撃吸収構造、別名クラッシャブルを採用しており、衝突安全ボディという名で世間に浸透しています。

コマーシャルなどで自動車メーカーによって紹介されていますので、聞いたことがある方も多いでしょう。

ホンダはＧ－ＣＯＮまたは全方位衝突安全設計ボディと呼んでいます。

トヨタはＧＯＡボディです。

アリスト・セルシオ・クラウンなどが当てはまります。

日産はゾーンボディ、ＦＬプラットボディ、ＦＭプラットボディなどと呼んでいます。

プレジデント・セドリック・シーマなどに最初取り付けられていました。

ダイハツはＴＡＦと、その名称はバラバラです。

昔から頑丈な高級車として有名なメルセデスベンツやボルボは１９５０年代からこの構造を研究・導入しており、やっと日本も追いついてきたというわけなのです。

その結果、国内では高級車ばかりでなく多くの車に導入されてきています。

トヨタのスターレットを皮切りに、軽自動車にも装備されてきました。

このクラッシャブルがある車はより安全で、運転者や同乗者をケガから守ります。

それでこの安全ボディ割引ができたのです。

その内容は搭乗者傷害保険と人身傷害保険の約１０パーセント値引です。

１０パーセントですが、他の等級や年齢条件などの割引と組み合わせたて考えてみてください。

かなりの保険料が節約できるはずです。

いまや、車は一家に一台の時代ではなく、一人一台になりつつあります。

しかし、車の台数が増えれば増えるほど自動車保険料の支払いも大きく負担となります。

かといって保険に入らないと、事故にあったときの補償が一切受けられず節約どころか、生活そのものが破綻してしまうおそれもあります。

そんな家族で二台以上車を所有している人へお得な割引制度があるのはご存知でしょうか。

それはセカンドカー割引といいます。

保険会社によっては複数台所有割引ともいいます。

一台目の車の等級が１１等級であることが条件となっています。

保険の新規契約は６等級からのスタートですから、最短で５年は無事故であることになるのです。

条件はもうひとつあります。

車の契約者、所有者、記名被保険者が一台目の車の名義と同一人物であることです。

二台目の車に配偶者や子供が乗っても問題はありませんが、名義はあくまで一台目と同じ人でなくてはいけません。

どのような割引があるかというとまず二台目の車の等級が通常６等級になるべきものが、７等級からスタートとなります。

一年間無事故であった場合と同じスタートラインに立てることができ、その後の保険料の割引率が上がるのが有利になるというわけです。

これらは一台目と二台目の保険会社が違っていても適用されることがあります。

また契約者が車に乗らなくなったら、子供が親の等級を受け継ぐこともできる場合があります。

いずれも保険会社によって適用できる範囲が違いますので、個人の今後の生活設計にあわせて加入する保険会社を選んでください。

車をどのようなことに使うかによっても保険料が節約できます。

保険の契約時には殆どといっていいほど、車の利用目的を問われます。

何かのアンケートかなと思いきや、保険会社によっては重要な割引の対象になるかどうかの分かれ道だったのです。

利用目的はおおまかに３通りに分けられます。

まず「業務用」です。

これは宅配便、バスなど常時車を運転しているとみなされ、保険料は一番高く設定されます。

つぎが「通勤・通学」です。

これは少なくとも月に１５日以上は車を運転しているとみなされます。

保険料としては二番目に高いということになります。

一番安いのは「レジャー」もしくは「日常生活」です。

車に乗る日数が少なく、距離も少ないので当然事故にあう確率も低いというが、安さの理由です。

実際、ある保険会社で見積もりしてみましたら、利用目的の違いで数万円の保険料となり大きな差ができました。

この利用目的はあくまで自己申告です。

会社や学校などに証明書を発行してもらうことなどないので、保険会社は事実を確認できません。

ですから、業務用として使っている車をレジャー扱いで保険会社に申告し契約することが可能なのです。

そうするとかなりの金額が浮くことになります。

しかし保険会社もプロです。

事故があると慎重に調べられます。

そうしてウソの申告が保険会社にバレると保険金は一切支払われません。

後で泣くはめにならないよう、正直に申告しましょう。

またこの利用目的も保険会社によってはその範囲が違います。

通学も日常生活に当てはまることもありますので、保険料が高いとあきらめず数社に問い合わせすることが大事です。